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自由主義の立場に立って

批判者としては、自由主義の立場に立って、反共産主義、反マルクス主義を唱えた中嶋嶺雄、西義之、辻村明らがおり、中国封じ込め政策にも支持を表明した。いっぽう、丸山昇、野沢豊らの日本共産党主流派に近いマルクス主義者も「礼賛派」がいかに事実をねじ曲げていたかを厳しく批判した。

加々美光行は、批判者たちは自由主義と共産主義とで正反対の政治的ないし思想的立場にありながら、そこには毛沢東の政治的保身に発する権力闘争以上のものでないとして歴史的、思想的意義を認めない立場に立っている点で相似していることを指摘したうえで、文化大革命は、実際に社会主義理念をめぐる対立に由来するものであり、それゆえ、表面的にはともなく深層においては現代中国を呪縛し続けているのであって、文化大革命が提起しながら未決着のまま残された課題は多く、今後、中国の社会主義の動向、とくに民主化をめぐってその課題は再燃するであろうと予測している[4]。

なお、現在もまだ「文化大革命は世界同時革命の一貫であった」として肯定的に評価する少数論者として、新左翼内の文化的過激派であった平岡正明がいる[5]。

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1981年6月に中共11期6中全会で採択された「建国以来の党の若干の歴史問題についての決議(歴史決議)」では、文化大革命は「指導者が誤って発動し、反革命集団に利用され、党、国家や各族人民に重大な災難をもたらした内乱である」としている。

文化大革命期間中の中華人民共和国では大学が1972年頃まで閉鎖され、再開後も入学試験は行われず、青年は農村に下放されたため、専門知識を持つ人材の育成は大きく遅れた。

なお、国内的には1981年に行われた「歴史決議」によって一定の終息をみた文革だが、国際、外交面における完全な終息にはなお数年ないし十数年の持続があったと思われる。


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2009年06月30日 00:37に投稿されたエントリーのページです。

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